不況耐性の高い銘柄を選別するにあたって、まずは業種によって不況耐性が違うことを知っておくと、効率的な銘柄探索ができます。
例えば建設業などは業績が景気に影響されやすい業種の典型で、私は建設業と聞くだけで大抵は投資対象から外します。
不況耐性の低い業種
東京証券取引所の上場企業は、33の業種に分類されています。
このうち、不況耐性の低い業種は以下のとおりです。
いっぱいありますね・・・。
つまりは、世の中に存在するほとんどの企業は景気に影響されやすい、ということです。
まあ、当たり前っちゃ当たり前ですよね。
上記の業種に属する企業は不況耐性が低い場合が低いので、長期投資の対象には適しません。
もちろん、上記の業種に属していても特有のビジネスモデルにより不況耐性の高い企業はあります。
よって、個別の企業ごとに判断が必要ですが、最初のうちは投資対象から外すのが無難だと思います。
見る目が付いてきたら、投資対象に入れても良いかもしれません。
不況耐性の高い業種
次に不況耐性の高い企業は以下のとおりです。
順に見て行きましょう。
食料品、水産・農林業
不況になっても人間は食べなければ生きていけません。
だから食品関係の産業の不況耐性は高いです。
医薬品
食料品と並んで不況耐性の高い業種の代表格です。
「不況で給料減ったから、薬を節約しよう」とはなりませんよね。
ただし、製薬メーカーなどは海外売上比率が高い場合が多く、不況時の円高により収益が減る場合があるので注意しましょう。
化学
産業用の化学製品を取り扱う場合は景気の影響をもろに受けますが、化粧品や生活用品メーカーは不況耐性が高いです。
小売業、卸売業
小売・卸の場合は、不況耐性の高低は取り扱う商品によります。
基本的に必需品、低価格品は景気の影響を受けにくいです。
例えばスーパーやドラッグストアなどが景気の影響を受けにくいのは想像できますよね。
その他製品
これも不況耐性の高低は取り扱う製品によります。
サービス業
これも不況耐性の高低は取り扱うサービスによります。
情報・通信業
情報・通信業の場合、利用料を継続的に支払うビジネスモデルが多いので、不況耐性が高くなります。
いわゆる「ストック型ビジネス」というやつです。
一方、受注生産型のソフトウェアメーカーなどは不況耐性が極めて低いので注意しましょう。
私が投資した業種
このブログでとりあげた銘柄はどんな業種に属しているのか、見てみましょう。
1位 情報・通信 3銘柄
エムケイシステム、GMOペパボ、バリューゴルフ
2位 小売業 2銘柄
ピクスタ、富士山マガジンサービス
3位 サービス業 1銘柄
リンクバル
情報・通信が3銘柄、小売が2銘柄、サービスが1銘柄となりました。
いずれも景気の影響を受けにくい業種に属していますね。
私は投資するにあたって不況耐性を重視しているため、このような結果になっています。
まとめ
業種によって景気の影響の受けやすさがある程度決まっているので、不況耐性の高い銘柄を選別するときは、まずは業種を見ると良いでしょう。
狙い目は食料品、水産・農林業、医薬品、化学、小売業、卸売業、その他製品、サービス業、情報・通信業です。
ただし、これらの業種の中でも不況耐性の高い企業、低い企業が混在しているので、次回記事ではもう少し詳細な不況耐性の見分け方を解説します。
